脳梗塞後でも入れる保険はある？加入できる保険の種類と治療費・給付金を解説
脳梗塞を経験した後、「もう保険には入れないのでは」と不安を感じている方は多いのではないでしょうか。確かに、脳梗塞の既往歴がある方は通常の医療保険や生命保険への加入が難しくなるのは事実です。
しかし、脳梗塞後でも加入できる保険は存在します。引受基準緩和型医療保険や無選択型保険など、持病や既往歴がある方向けの保険商品が近年充実してきており、選択肢は広がっています。
厚生労働省の調査によると、脳血管疾患の平均入院日数は約68.9日で、入院費用は約72万〜94万円（公的医療保険適用前）にのぼります。退院後もリハビリが長期間必要になるケースが多く、経済的な負担は大きくなりがちです。
この記事では、脳梗塞後の方が加入できる保険の種類や選び方、治療費やリハビリ費用の実態、既に加入している保険からの給付金、活用できる公的制度まで、知っておくべき情報をまとめています。
| 確認したいポイント | 結論 | 詳細 |
| 脳梗塞後でも保険に入れるのか？ | 引受基準緩和型なら加入の可能性あり | 通常の医療保険は困難ですが、告知項目が少ない引受基準緩和型や無選択型なら申し込めるケースがあります。 |
| どんな種類の保険に入れるのか？ | 緩和型医療保険・無選択型・少額短期保険 | 脳梗塞の既往がある方は、引受基準緩和型医療保険や無選択型保険、少額短期保険が主な選択肢です。 |
| 脳梗塞の治療費はいくらかかる？ | 入院費だけで自己負担26万〜30万円前後 | 平均入院日数は約68.9日と長期で、リハビリ費用を含めると自己負担は数十万円規模になります。 |
| 既に保険に入っていたら給付される？ | 加入中の保険から給付金を受け取れる | 脳梗塞発症前に加入した医療保険や三大疾病保険から入院給付金・手術給付金などを受け取れます。 |
この記事でわかること
・脳梗塞後でも加入できる保険の種類（引受基準緩和型・無選択型・少額短期保険）
・脳梗塞の入院費用・リハビリ費用の目安と経済的負担の全体像
・既に加入している保険から受け取れる給付金の種類と請求方法
・高額療養費制度や介護保険など活用できる公的制度の概要
・脳梗塞の再発リスクに備えるための保険選びのポイント
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脳梗塞とはどのような病気か
保険選びの前に、まず脳梗塞がどのような病気なのかを正しく理解しておきましょう。脳梗塞の種類やリスク、後遺症の内容を知ることで、どのような保障が必要かが明確になります。
脳梗塞の仕組みと種類
脳梗塞は、脳の血管が血栓（血のかたまり）などによって詰まり、血流が途絶えることで脳細胞がダメージを受ける病気です。脳卒中の一種であり、脳卒中全体の約7割を脳梗塞が占めています。
脳梗塞は主に3つのタイプに分類されます。脳の細い血管が詰まる「ラクナ梗塞」、脳の太い血管に動脈硬化が起きて詰まる「アテローム血栓性脳梗塞」、心臓でできた血栓が脳に流れて詰まる「心原性脳塞栓症」です。心原性脳塞栓症は突然発症し、広範囲の脳が影響を受けるため、重症化しやすい傾向があります。
脳梗塞の後遺症
脳梗塞の大きな特徴は、治療後も後遺症が残りやすい点です。ダメージを受けた脳の部位によって症状は異なりますが、代表的な後遺症には半身麻痺（片麻痺）、言語障害（失語症）、嚥下障害、高次脳機能障害、視野障害などがあります。
後遺症の程度によっては、これまでどおりの仕事や日常生活が難しくなることもあります。リハビリによって機能の回復を目指しますが、回復には数か月から数年かかるケースもあり、長期的な経済的支援が必要になります。
脳梗塞の再発リスク
脳梗塞は再発リスクが高い病気としても知られています。脳卒中データバンクの調査では、脳梗塞の再発率は1年以内で約10%、5年以内で約35%、10年以内で約50%と報告されています。
再発リスクが高いからこそ、保険による経済的な備えが重要になります。再発した場合の入院・手術費用、リハビリ費用、さらには介護費用まで視野に入れた保障を検討しておくことが大切です。
脳梗塞後に加入できる保険の種類
脳梗塞の既往歴がある方は、通常の医療保険への加入はほぼ困難です。しかし、持病や既往歴がある方向けに設計された保険商品であれば、加入できる可能性があります。ここでは主な3つの選択肢を紹介します。
引受基準緩和型医療保険
引受基準緩和型医療保険は、告知項目が2〜5項目程度に絞られた医療保険です。通常の医療保険では10項目前後の告知が必要ですが、緩和型では少ない質問に回答するだけで申し込みができます。
代表的な告知項目は、「過去3か月以内に入院・手術をすすめられたか」「過去2年以内に入院・手術をしたか」「過去5年以内にがんで診断・治療を受けたか」といった内容です。脳梗塞の治療から一定期間が経過しており、これらの項目に該当しなければ加入できる可能性があります。
注意点として、保険料は通常の医療保険の約1.5〜2倍と割高です。また、加入後1年間は給付金が半額に削減される「給付金削減期間」が設けられている商品もあります。最近は削減期間のない商品も増えているため、比較して選びましょう。
さらに重要なのが、加入前の持病（脳梗塞）やその関連疾患による入院・手術も保障対象に含まれるかどうかです。緩和型の中には、持病の悪化も保障する商品がありますので、この点は必ず確認してください。
無選択型医療保険
無選択型医療保険は、健康状態の告知や医師の診査が一切不要で加入できる保険です。引受基準緩和型にも加入できなかった方の選択肢として検討されます。
ただし、保険料は引受基準緩和型よりもさらに割高で、保障範囲も限定的です。契約日から一定期間（90日など）は保障が開始されない免責期間が設けられている商品や、既往症に起因する入院・手術は保障対象外とする商品もあるため、契約条件を細かく確認することが不可欠です。
少額短期保険
少額短期保険は、保険期間が1〜2年と短く、保険金額の上限も低めに設定されている保険です。引受基準が比較的ゆるやかなため、脳梗塞の既往がある方でも加入できる商品があります。
少額短期保険は保険料が安い反面、保障内容は限定的です。入院日額や手術給付金の上限が低いため、メインの保障というよりは、既存の保障を補完する位置づけで検討するのがよいでしょう。更新型が多く、更新のたびに保険料が上がる可能性がある点にも注意が必要です。
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脳梗塞の治療費とリハビリ費用の実態
脳梗塞は入院期間が長く、退院後のリハビリ費用も含めると経済的な負担が大きくなりやすい病気です。保険で備えるべき金額の目安を把握しておきましょう。
入院費用の目安
厚生労働省の調査によると、脳血管疾患の平均入院日数は約68.9日で、入院費用は約72万〜94万円（公的医療保険適用前）とされています。3割負担の場合でも自己負担は約22万〜28万円になりますが、高額療養費制度を利用すれば月ごとの上限額内に収めることができます。
| 項目 | 費用の目安（保険適用前） | 3割負担の自己負担 |
| 急性期入院（2〜4週間） | 約80万〜150万円 | 約24万〜45万円 |
| 回復期リハビリ入院（1〜3か月） | 約100万〜300万円 | 約30万〜90万円 |
| 通院リハビリ（月額） | 約3万〜10万円 | 約1万〜3万円 |
※高額療養費制度を利用した場合、月ごとの自己負担はさらに軽減されます。
急性期の治療に加えて回復期のリハビリ入院が必要になるケースも多く、入院期間が合計で3か月を超えることも珍しくありません。さらに退院後も通院リハビリや自費リハビリを継続する場合があり、トータルの費用は数十万〜100万円以上に達することもあります。
リハビリにかかる費用
脳梗塞のリハビリは、公的医療保険の適用期間内（脳血管疾患の場合は発症から180日）であれば、1〜3割の自己負担で受けることができます。回復期リハビリテーション病棟では1日6〜9単位（2〜3時間）のリハビリが行われ、入院しながら集中的にリハビリに取り組めます。
180日を過ぎると公的医療保険の適用外となるため、以降のリハビリは介護保険の利用や自費でのリハビリを検討する必要があります。自費リハビリの費用は1回あたり1万〜3万円程度が相場で、週2〜3回の頻度で通うと月額10万円前後の出費になります。
介護費用も視野に入れておく
脳梗塞の後遺症によって要介護状態になった場合は、介護サービスの利用が必要になります。40〜64歳の方でも、脳血管疾患は介護保険の特定疾病に該当するため、要介護認定を受ければ介護保険サービスを利用できます。
在宅介護の場合でもヘルパー費用やデイサービス費用、福祉用具のレンタル代などが発生し、月額数万〜十数万円の自己負担がかかることがあります。保険を選ぶ際は、医療費だけでなく介護費用への備えも考慮しておきましょう。
既に加入している保険から受け取れる給付金
脳梗塞を発症する前に医療保険や生命保険に加入していた方は、加入中の保険から各種給付金を受け取れる可能性があります。請求漏れがないよう、どの保険からどのような給付金が受け取れるかを確認しましょう。
医療保険からの給付金
一般的な医療保険に加入している場合、脳梗塞による入院に対して「入院給付金」、手術を受けた場合に「手術給付金」が支払われます。入院給付金は入院日額×入院日数で計算されるのが基本ですが、近年は入院一時金タイプの商品もあります。
脳梗塞は入院が長期化しやすいため、入院日数の支払い限度に注意が必要です。60日限度の保険では68.9日の平均入院日数をカバーしきれない可能性があります。保険証券で支払い限度日数を確認しておきましょう。
三大疾病保険からの給付金
三大疾病保険（特定疾病保障保険）に加入している場合は、脳梗塞が支払い条件に該当すれば、まとまった一時金を受け取れる可能性があります。三大疾病とは「がん・急性心筋梗塞・脳卒中」の3つを指し、脳梗塞は脳卒中に含まれます。
ただし、支払い条件は保険会社ごとに異なります。「脳卒中を発症して60日以上の後遺障害が続いた場合」という条件が多いですが、最近は「入院した場合」を支払い条件とする商品も出てきています。契約内容を確認し、条件に該当するかどうかを早めに保険会社に問い合わせましょう。
就業不能保険・所得補償保険
就業不能保険や所得補償保険に加入している場合は、脳梗塞の後遺症で働けなくなった期間について給付金が支払われる可能性があります。脳梗塞は復職までに時間がかかるケースが多いため、これらの保険に加入していた方は必ず請求手続きを行いましょう。
保険の請求には時効があります。一般的に保険金の請求権は3年で時効を迎えるため、脳梗塞と診断されたら早めに保険会社に連絡し、請求手続きを進めることが大切です。
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公的制度を活用して経済的負担を軽減する
脳梗塞の治療やリハビリにかかる費用は高額になりやすいですが、公的制度を活用することで自己負担を大きく軽減できます。使える制度を漏れなく把握しておきましょう。
高額療養費制度
高額療養費制度を利用すれば、1か月の医療費の自己負担額が上限を超えた場合に超過分が払い戻されます。脳梗塞の入院では医療費が高額になるため、この制度の恩恵は非常に大きいです。事前に「限度額適用認定証」を申請しておけば、窓口での支払いを上限額までに抑えられます。
傷病手当金
会社員や公務員の方が脳梗塞で仕事を休んだ場合、健康保険から傷病手当金が支給されます。標準報酬日額の3分の2が最長1年6か月間支給されるため、療養中の生活費の大きな支えになります。申請は加入している健康保険組合や協会けんぽを通じて行います。
障害年金
脳梗塞の後遺症によって日常生活や就労に著しい制限が生じた場合は、障害年金を受給できる可能性があります。障害の程度によって1〜3級に分類され、受給額が決まります。初診日から1年6か月経過後に申請が可能になりますので、該当する方は年金事務所に相談しましょう。
介護保険制度
40歳以上の方で脳梗塞の後遺症により要介護状態になった場合は、介護保険サービスを利用できます。脳血管疾患は介護保険の特定疾病に該当するため、40〜64歳の方（第2号被保険者）も対象です。要介護認定を受けることで、在宅介護サービスや施設入所サービス、福祉用具のレンタルなどを1〜3割の自己負担で利用できます。
脳梗塞後の保険選びで重視すべきポイント
脳梗塞を経験した方が新たに保険を検討する際は、通常の保険選びとは異なる視点が必要です。ここでは、脳梗塞後の方が特に重視すべきポイントを解説します。
持病の悪化・再発も保障対象に含まれるか確認する
引受基準緩和型医療保険の中には、加入前からの持病による入院・手術も保障する商品と、持病は保障対象外とする商品があります。脳梗塞は再発リスクが高い病気のため、脳梗塞の再発による入院・手術も保障される商品を優先的に選びましょう。
入院限度日数を確認する
脳梗塞の入院は長期化しやすいため、入院給付金の支払い限度日数が短いと十分な保障を受けられません。1入院あたりの限度日数が60日の商品では不十分な可能性があるため、120日以上の限度日数を設定できる商品を選ぶのが望ましいです。
保険料と保障のバランスを見極める
脳梗塞の既往がある方の保険料は、健康な方と比べて割高になります。保障を手厚くしすぎると保険料の負担が大きくなるため、自分にとって本当に必要な保障を見極めることが重要です。
たとえば、入院日額を高く設定する代わりに特約を絞る、あるいは医療保険と少額短期保険を組み合わせて保険料を抑えるなど、複数の保険を組み合わせて最適な保障を設計する方法も検討してみてください。
告知は正確に行う
脳梗塞の既往歴を隠して保険に加入することは告知義務違反に該当し、保険金が支払われない原因になります。脳梗塞の発症時期、入院期間、後遺症の有無、現在の治療内容、服用中の薬などを正確に申告しましょう。正しい告知が、確実に保障を受け取るための前提条件です。
家族の生活を守る保障も検討する
脳梗塞は家計の中心を担う方が発症した場合、本人だけでなく家族全体の生活に影響を及ぼします。後遺症によって仕事を辞めざるを得なくなったり、収入が大幅に減少したりするケースも少なくありません。
そのため、医療保険だけでなく、死亡保障や就業不能保障もあわせて検討することが重要です。引受基準緩和型の生命保険（死亡保険）であれば、脳梗塞の既往がある方でも加入できる商品があります。家族構成やライフプランに応じて、必要な保障を組み合わせましょう。
脳梗塞の再発を防ぐための取り組みと保険の関係
脳梗塞は再発リスクの高い病気です。再発を防ぐための日常的な取り組みは、健康を守るためだけでなく、保険加入の選択肢を広げることにもつながります。
再発予防のために継続すべきこと
脳梗塞の再発を防ぐためには、処方された抗血栓薬（血液をサラサラにする薬）を確実に服用し続けることが最も重要です。自己判断で服薬を中断すると再発リスクが急激に高まるため、医師の指示に従って治療を継続しましょう。
また、再発の原因となる高血圧、糖尿病、脂質異常症といった生活習慣病の管理も欠かせません。塩分の摂取を控える、適度な運動を行う、禁煙する、飲酒を控えるといった生活習慣の改善が再発予防に直結します。
健康管理の継続が保険加入にもプラスに働く
脳梗塞後に適切な治療と生活習慣の改善を続け、再発なく経過している方は、引受基準緩和型医療保険の告知項目に該当しない可能性が高まります。特に、「過去2年以内に入院・手術をしていない」という条件は、治療から時間が経過するほどクリアしやすくなります。
日々の健康管理を継続することが、保険の選択肢を広げる最良の方法でもあります。定期的な通院と検査を怠らず、主治医と連携して再発リスクをコントロールしていきましょう。
脳梗塞発症前に保険に加入しておく重要性
脳梗塞は突然発症する病気であり、発症してからでは保険の選択肢が大幅に狭まります。特に、高血圧、糖尿病、心房細動といった脳梗塞のリスク因子を抱えている方は、健康なうちに医療保険や三大疾病保険に加入しておくことを強くおすすめします。
発症前であれば通常の医療保険に加入でき、保険料も抑えられます。「自分は大丈夫」と思わず、リスクがあるうちに備えておくことが、将来の安心につながります。
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まとめ
脳梗塞を経験した後でも、保険に加入する道は閉ざされていません。引受基準緩和型医療保険、無選択型医療保険、少額短期保険など、脳梗塞の既往がある方でも申し込みできる保険商品は複数あります。
保険選びでは、持病の悪化・再発が保障対象に含まれるか、入院限度日数は十分か、保険料と保障内容のバランスは適切かを総合的にチェックしましょう。また、脳梗塞発症前に加入していた保険からの給付金請求も忘れずに行ってください。
脳梗塞は入院やリハビリが長期にわたり、後遺症による介護費用まで含めると経済的な負担は大きくなります。高額療養費制度、傷病手当金、障害年金、介護保険といった公的制度を最大限に活用しつつ、民間の保険で不足分を補うのが現実的な備え方です。
自分に合った保険を見つけるためには、複数の保険商品を比較し、専門家のアドバイスを受けることをおすすめします。一人で悩まず、まずは相談してみてください。
出典：厚生労働省「令和2年（2020）患者調査の概況」（https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kanja/20/index.html）