糖尿病でも入れる保険はある？加入できる種類と選び方・治療費まで解説
糖尿病と診断されると、「もう保険には入れないのでは？」と不安を感じる方は少なくありません。実際に、通常の医療保険では健康状態の告知が求められるため、糖尿病の方は加入を断られてしまうケースがあります。
しかし近年は、糖尿病の方でも加入しやすい保険商品が数多く登場しています。引受基準緩和型医療保険や無選択型医療保険、さらには糖尿病に特化した専門保険など、選択肢は確実に広がっています。
厚生労働省の調査によると、糖尿病が強く疑われる方は国内に推計約1,100万人にのぼり、治療を受けている総患者数は約552万人と報告されています。これだけ多くの方が糖尿病と向き合っているにもかかわらず、保険の情報が十分に届いていないのが現状です。
この記事では、糖尿病の方が加入できる保険の種類や選び方のポイント、治療費の実態、活用できる公的制度まで、知っておきたい情報をまとめています。下の表で、気になる項目からすぐに確認できます。
| 確認したいポイント | 結論 | 詳細 |
| 糖尿病でも保険に入れるのか？ | 条件次第で加入できる保険がある | 引受基準緩和型や無選択型など、糖尿病の方でも申し込める保険が年々増えています。 |
| どんな種類の保険があるのか？ | 主に3タイプの保険から選べる | 引受基準緩和型医療保険、無選択型医療保険、糖尿病専門保険の3つが代表的な選択肢です。 |
| 保険料はどれくらい高くなるのか？ | 通常の1.5〜2倍程度が目安 | 引受基準緩和型は通常より割高で、無選択型はさらに高額になる傾向があります。 |
| 保険選びで注目すべきポイントは？ | 告知項目と保障内容のバランスが重要 | 告知項目の数や内容、給付金削減期間の有無、合併症への保障範囲を比較しましょう。 |
この記事でわかること
・糖尿病でも加入できる保険の種類（引受基準緩和型・無選択型・糖尿病専門保険）
・保険料や保障内容を比較するときの具体的なチェックポイント
・糖尿病の治療にかかる年間医療費の目安と費用を抑える方法
・高額療養費制度や医療費控除など使える公的制度の活用法
・合併症リスクに備えるための保険選びと早めの加入が大切な理由
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糖尿病でも保険に加入できるのか
結論から言うと、糖尿病でも加入できる保険は存在します。ただし、一般的な医療保険に加入するのは難しいケースが多いため、加入しやすいタイプの保険を知っておくことが大切です。
医療保険に加入する際は、現在の健康状態や治療歴を保険会社に正確に伝える「告知」が求められます。糖尿病の場合、入院や手術のリスクが健康な方より高いと判断されやすく、通常の医療保険では引き受けを断られることがあります。
しかし、保険業界全体で持病を抱える方向けの商品開発が進んでおり、現在では多くの保険会社が糖尿病の方でも申し込みできる商品を提供しています。病状が安定していれば通常の保険に近い条件で加入できる場合もあるため、まずは自分がどのタイプの保険に該当するかを把握しましょう。
通常の医療保険に加入が難しい理由
通常の医療保険では、加入時に5〜10項目程度の告知が求められます。具体的には、「過去5年以内に入院・手術をしたか」「現在治療中の病気はあるか」「過去に医師から検査や治療をすすめられたか」といった質問に回答する必要があります。
糖尿病の場合、継続的な通院治療や投薬を行っているケースが多く、これらの告知項目に該当してしまうため、通常の医療保険には加入しにくい傾向があります。特に、インスリン注射を使用している方や合併症を発症している方は、引き受けの審査が厳しくなりがちです。
加入できる可能性がある3つの方法
糖尿病であっても保険に加入する方法は主に3つあります。1つ目は、告知項目が少ない「引受基準緩和型医療保険」に申し込む方法です。2つ目は、健康状態の告知が不要な「無選択型医療保険」を選ぶ方法。3つ目は、糖尿病の方を対象に設計された「糖尿病専門保険」を利用する方法です。
それぞれの保険には特徴やメリット・注意点がありますので、次のセクションで詳しく解説していきます。
糖尿病の方が選べる保険の種類
糖尿病でも加入しやすい保険は、大きく分けて3つのタイプがあります。それぞれの仕組みや特徴を理解した上で、自分に合った保険を選ぶことが重要です。
引受基準緩和型医療保険とは
引受基準緩和型医療保険は、通常の医療保険に比べて告知項目が少ない保険です。一般的に2〜6項目程度の簡単な質問に回答するだけで申し込みができるため、糖尿病などの持病がある方でも加入しやすい設計になっています。
代表的な告知項目の例としては、「過去3か月以内に入院・手術をすすめられたか」「過去2年以内に入院・手術をしたか」「過去5年以内にがんで診断・治療を受けたか」といった内容です。これらに該当しなければ、糖尿病で通院中であっても申し込みできる商品が多くあります。
ただし注意点もあります。保険料は通常の医療保険の約1.5〜2倍程度と割高に設定されています。また、加入後の一定期間（多くは1年間）は給付金が半額に削減される「給付金削減期間」が設けられている商品もあります。加入前にこうした条件をしっかり確認しましょう。
無選択型医療保険とは
無選択型医療保険は、健康状態の告知や医師の診査が一切不要で加入できる保険です。引受基準緩和型にも加入できなかった場合の選択肢として検討されることが多い保険タイプです。
原則として健康状態を理由に加入を断られることがないため、糖尿病に加えて合併症を発症している方でも申し込みが可能です。
一方で、保険料は引受基準緩和型よりもさらに割高になります。また、商品数が限られており、給付金の上限額も低く設定されていることが一般的です。さらに、免責事由の範囲が広いため、加入前に「何が保障されて何が保障されないか」を細かく確認することが不可欠です。
糖尿病専門保険とは
近年注目を集めているのが、糖尿病の方に特化して設計された専門保険です。国内では、エクセルエイド少額短期保険やSOMPOひまわり生命が糖尿病の方向けの保険商品を提供しています。
エクセルエイド少額短期保険では、1型・2型を問わず糖尿病の方を対象とした医療保険や生命保険を複数ラインナップしています。3つの告知項目に回答するだけで申し込みができ、入院・手術・死亡の保障をカバーできる点が特徴です。
糖尿病専門保険は、一般的な引受基準緩和型とは異なり、糖尿病そのものやその合併症による入院・手術も保障対象に含まれる商品が多い点がメリットです。自分の病状に合った保険を選ぶ際の有力な選択肢といえます。
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保険料の目安と費用感
糖尿病の方が保険に加入する際、保険料がどの程度になるかは最も気になるポイントのひとつです。保険のタイプや年齢、病状によって保険料は大きく異なりますので、目安を把握しておきましょう。
引受基準緩和型の保険料目安
引受基準緩和型医療保険の保険料は、同じ年齢・性別の方が通常の医療保険に加入する場合と比べて、おおむね1.5倍〜2倍程度になります。たとえば40歳男性で入院日額5,000円のプランの場合、通常の医療保険では月額2,000〜3,000円程度ですが、引受基準緩和型では月額4,000〜6,000円前後になることが一般的です。
年齢が高くなるほど保険料は上がるため、加入を検討するなら早めの行動が保険料を抑えるカギになります。
無選択型の保険料目安
無選択型医療保険は、引受基準緩和型よりもさらに保険料が高く設定されており、通常の医療保険と比べると2倍以上になるケースも珍しくありません。保障内容が限定的であることも踏まえると、コストパフォーマンスの観点からは慎重な検討が必要です。
保険料の負担が家計を圧迫しないかどうかを事前に計算し、無理のない範囲でプランを選ぶことが大切です。各保険会社のシミュレーションツールなどを活用して、具体的な金額を確認してみましょう。
保険選びで確認すべきポイント
糖尿病の方が保険を選ぶ際には、保険料だけでなく保障内容や契約条件を細かく比較することが重要です。ここでは、保険選びで特に注目したい5つのポイントを紹介します。
告知項目の内容と数を確認する
引受基準緩和型医療保険の告知項目は商品によって異なります。項目が少ないほど加入しやすくなりますが、その分保険料が高くなる傾向があります。告知項目の内容をよく読み、自分の病状で該当するものがないか確認しましょう。
なお、持病があっても健康状態が良好であれば、通常の医療保険に「特別条件付き」で加入できる場合もあります。たとえば、「糖尿病に関する入院・手術は保障対象外」という条件が付く代わりに、それ以外の病気やケガは通常どおり保障される仕組みです。
給付金削減期間の有無をチェックする
引受基準緩和型医療保険の多くには、加入後1年間は給付金が半額になる「給付金削減期間」が設定されています。この期間中に入院や手術をした場合、受け取れる金額が本来の50%に減額されてしまいます。
最近は給付金削減期間がない商品も増えてきましたので、同じ保険料帯であれば削減期間のない商品を優先して検討するのが賢明です。
合併症に対する保障範囲を確認する
糖尿病の大きなリスクは合併症です。網膜症、腎症、神経障害のいわゆる「3大合併症」のほか、動脈硬化の進行による脳卒中や心筋梗塞のリスクもあります。保険を選ぶ際は、こうした合併症による入院・手術も保障対象に含まれているかを必ずチェックしましょう。
特に、「既存の持病およびそれに起因する病気」が保障されるかどうかは商品ごとに異なります。合併症が保障対象外の保険に加入してしまうと、最も備えたいリスクに対して保障が効かないことになりかねません。
保障内容と保険料のバランスで判断する
保障を手厚くすればするほど保険料は上がります。糖尿病の方は保険料が割高になりやすいため、自分に本当に必要な保障を見極めて、過不足のないプランを選ぶことが重要です。
たとえば、30〜40代で糖尿病を発症した方は、入院が短期間で済むケースも多いため、入院一時金タイプの保障が適している場合があります。一方、65歳以上の方は入院が長期化しやすいため、入院日額保障を重視したプランが有効です。厚生労働省のデータでは、糖尿病による平均入院日数は全体で30.6日ですが、75歳以上では51.1日にのぼります。
終身型と定期型の違いを理解する
引受基準緩和型医療保険の多くは終身型で、一度加入すると保険料は変わりません。一方、少額短期保険などは1年更新の定期型が多く、更新のたびに保険料が上がる可能性があります。
長期的な保障を求めるなら終身型、まずは短期的に必要な保障を確保したいなら定期型というように、自分のライフプランに合わせた選択を心がけましょう。
糖尿病の治療費はどれくらいかかるのか
保険を検討する際に知っておきたいのが、糖尿病の治療にかかる費用の実態です。治療方法によって年間の医療費には大きな開きがあり、将来の経済的負担を見据えた準備が欠かせません。
治療方法別の年間医療費の目安
糖尿病の年間医療費は、治療内容によって大きく異なります。糖尿病ネットワークの調査によると、3割負担の場合の年間自己負担額は以下のとおりです。
| 治療方法 | 月額自己負担（3割） | 年間自己負担 |
| 食事・運動療法のみ | 約3,600円 | 約4万3,000円 |
| 経口薬2種類を服用 | 約7,500円 | 約9万円 |
| インスリン注射＋経口薬 | 約1万1,000円 | 約13万円以上 |
※上記は診察料、検査料、薬剤料などを含む概算です。実際の費用は医療機関や処方内容により異なります。
食事・運動療法だけで管理できる段階であれば医療費は比較的抑えられますが、薬物療法やインスリン治療に移行すると、年間の自己負担は大幅に増加します。しかも糖尿病は生涯にわたって治療が続く慢性疾患であるため、総額で見ると大きな経済的負担になります。
合併症を発症した場合の治療費
糖尿病が進行して合併症を発症すると、治療費はさらに跳ね上がります。たとえば、人工透析が必要になった場合の医療費は年間約500万円（公的医療保険適用前）にのぼります。もちろん高額療養費制度を使えば自己負担は大幅に軽減されますが、通院の交通費や生活上の制約による収入減少なども含めると、経済的なダメージは非常に大きくなります。
合併症を発症する前に保険で備えておくことが、将来の安心につながります。健康状態が悪化してからでは加入条件が厳しくなるため、検討は早ければ早いほど有利です。
糖尿病の入院日数と年齢別の傾向
厚生労働省の「令和2年（2020）患者調査の概況」によると、糖尿病による平均入院日数は全体で30.6日となっています。年齢別に見ると、若い世代では15日前後ですが、65歳以上では40.7日、75歳以上では51.1日と長期化する傾向が顕著です。
入院が長期化すれば、それだけ医療費もかさみます。特に高齢になるほど合併症のリスクも高まるため、年齢に応じた保障プランの見直しが重要になってきます。
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公的制度を活用して医療費を軽減する方法
民間の保険だけでなく、公的な医療保険制度や支援制度を活用することで、糖尿病の治療にかかる自己負担を大幅に減らすことができます。知らないまま見過ごしてしまうケースも多いため、使える制度をしっかり把握しておきましょう。
高額療養費制度
高額療養費制度は、1か月の医療費の自己負担額が一定の上限を超えた場合に、超過分が払い戻される制度です。年齢や所得に応じて自己負担の上限額が定められており、たとえば70歳未満で年収約370万〜770万円の方であれば、月額の上限は約8万円程度です。
なお、2026年8月からは高額療養費制度の自己負担上限額が見直される予定で、所得区分ごとの上限額が引き上げられます。制度の変更内容を事前に確認しておくと安心です。詳しくは厚生労働省の公式サイト（https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/iryouhoken/juuyou/kougakuiryou/index.html）で確認できます。
医療費控除
1年間に支払った医療費の合計が10万円（所得200万円未満の場合は所得の5%）を超えた場合、確定申告により所得税の一部が還付される制度です。糖尿病の治療にかかる診察料、薬代、通院の交通費なども対象になります。
医療費の領収書や交通費の記録は日頃から保管しておくことで、確定申告時にスムーズに手続きできます。
自立支援医療制度
1型糖尿病の方など、継続的なインスリン治療が必要な場合は、自立支援医療制度を利用できる場合があります。この制度を利用すると、対象となる治療の自己負担が原則1割に軽減されます。お住まいの自治体の窓口で申請が必要ですので、該当する方は早めに確認しましょう。
限度額適用認定証
入院が予定されている場合は、事前に加入している健康保険組合や協会けんぽに「限度額適用認定証」を申請しておくと便利です。認定証を医療機関の窓口で提示すれば、支払いが自己負担限度額までに抑えられるため、高額な立替払いを避けることができます。
合併症リスクに備えるための保険活用法
糖尿病で最も注意すべきなのは、自覚症状のないまま進行する合併症です。保険で備える際も、合併症への対応力を重視して選ぶことが重要になります。
糖尿病の3大合併症を知っておく
糖尿病の3大合併症とは、糖尿病性網膜症、糖尿病性腎症、糖尿病性神経障害の3つです。網膜症は最悪の場合失明につながり、腎症が進行すると人工透析が必要になることもあります。神経障害では手足のしびれや痛み、さらには壊疽（えそ）による切断に至るケースもあります。
こうした合併症が発症すると、これまでどおりの仕事や生活が難しくなる可能性があります。治療費の増大だけでなく、収入の減少にも備えておく視点が大切です。
合併症に備える保険の選び方
合併症リスクに備えるには、以下のポイントを意識して保険を選びましょう。
まず、持病の悪化や合併症による入院・手術が保障対象に含まれている商品を選ぶことです。引受基準緩和型医療保険の中には、加入前からの持病による入院も保障する商品があります。
次に、入院日額の設定を検討しましょう。合併症による入院は長期化しやすいため、入院日数に応じた保障がある商品のほうが安心です。一時金型だけでなく、入院日額保障と一時金保障を組み合わせることで、短期・長期どちらの入院にも対応できます。
さらに、生命保険（死亡保障）の加入も視野に入れましょう。糖尿病は脳卒中や心筋梗塞のリスクを高める病気でもあるため、家族のための死亡保障も重要な備えになります。
健康状態が悪化する前に行動する
保険は、健康状態が良いうちに加入したほうが有利です。糖尿病と診断された段階であれば引受基準緩和型に加入できても、合併症が進行した状態では加入条件がさらに厳しくなります。
「まだ大丈夫」と先送りにせず、今の健康状態で加入できるうちに保険を検討することが、将来の安心につながる最善の方法です。
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保険加入時の告知で注意すべきこと
糖尿病で保険に加入する際、避けて通れないのが「告知」のプロセスです。告知の取り扱いを間違えると、いざという時に保険金が受け取れない事態になりかねないため、正しい知識を持っておきましょう。
告知義務とは何か
告知義務とは、保険に加入する際に、現在の健康状態や過去の病歴、治療歴などを保険会社に正確に報告する義務のことです。保険会社はこの告知内容をもとに、引き受けの可否や保険料の設定を判断します。
糖尿病の場合は、現在の治療内容（通院頻度、服薬内容、インスリン使用の有無）、直近のHbA1cの値、合併症の有無などを正確に申告する必要があります。
告知義務違反のリスク
「保険に入りたいから」と糖尿病であることを隠したり、治療歴を偽ったりすると、告知義務違反となります。告知義務違反が発覚した場合、以下のような不利益が生じる可能性があります。
保険契約が解除される、給付金や保険金が支払われない、既に支払った保険料が返還されないケースがあります。告知義務違反は保険会社の調査で発覚することが多く、特に入院や手術の給付金を請求する際に医療機関からの情報で判明するケースが少なくありません。
正確な告知をすることが、保障を確実に受け取るための大前提です。不安がある場合は、保険の専門家に相談しながら告知書を記入するのがおすすめです。
告知をスムーズに行うための準備
告知をスムーズに進めるためには、事前に以下の情報を整理しておくとよいでしょう。
具体的には、糖尿病と診断された時期、現在の治療内容と通院頻度、直近の検査結果（HbA1c値や血糖値）、服用している薬の名前と用量、合併症の有無と診断時期などです。これらの情報を正確に伝えることで、自分の状態に合った条件で保険に加入できる可能性が高まります。
糖尿病の方が検討できる主な保険商品
糖尿病でも申し込み可能な保険商品は各社から提供されています。ここでは主な保険会社と商品名を紹介します。検討の際は各保険会社に直接問い合わせるか、保険の専門家に相談して最新の情報を確認してください。
| 保険会社 | 主な商品名 | タイプ |
| エクセルエイド少額短期保険 | 糖尿病保険（医療・生命） | 糖尿病専門保険 |
| SOMPOひまわり生命 | 糖尿病の方向け保険 | 糖尿病特化型 |
| メットライフ生命 | マイ フレキシィ ゴールド | 引受基準緩和型 |
| ネオファースト生命 | ネオdeいりょう 健康プロモート | 引受基準緩和型 |
| アフラック | 医療保険 EVER PRIME | 引受基準緩和型 |
| 明治安田生命 | かんたん告知医療保険 | 引受基準緩和型 |
※保険商品の内容は変更になる場合があります。最新の情報は各保険会社の公式サイトまたは代理店にご確認ください。
複数の保険を比較検討する際は、保険料だけでなく、告知項目の内容、給付金削減期間の有無、合併症への保障範囲、解約返戻金の有無といった点を総合的にチェックしましょう。1社だけで判断せず、複数社の見積もりを取ることが、自分に最適な保険を見つける近道です。
糖尿病と診断される前に保険に入っていた場合
すでに医療保険や生命保険に加入している方が糖尿病と診断された場合も、基本的には加入中の保険の保障は継続されます。糖尿病と診断されたことで既存の保険が失効したり、保障が打ち切られたりすることは通常ありません。
ただし注意すべき点があります。まず、加入時に告知義務違反がなかったかどうかです。もし糖尿病の兆候（健康診断での血糖値異常など）があったにもかかわらず告知していなかった場合は、後から問題になる可能性があります。
また、現在の保障内容が糖尿病の治療や合併症に十分対応できるかも確認しましょう。入院日額が低い、入院日数に制限がある、先進医療特約が付いていないといった場合は、現在の保険に追加できる特約がないか、あるいは別途引受基準緩和型の保険を追加で検討するのも一つの方法です。
まとめ
糖尿病と診断されても、保険に入れないわけではありません。引受基準緩和型医療保険、無選択型医療保険、糖尿病専門保険など、現在は糖尿病の方でも加入しやすい保険の選択肢が広がっています。
保険選びでは、告知項目の内容、給付金削減期間の有無、合併症に対する保障範囲、保険料と保障内容のバランスを総合的にチェックすることが大切です。また、糖尿病の治療費は生涯にわたって発生するため、高額療養費制度や医療費控除といった公的制度の活用もあわせて検討しましょう。
何よりも重要なのは、健康状態が比較的良好なうちに行動することです。合併症が進行してからでは加入条件が厳しくなり、選べる保険の幅が狭まってしまいます。
自分に合った保険を見つけるためには、複数の保険商品を比較し、専門家のアドバイスを受けることをおすすめします。一人で悩まず、まずは相談してみてください。
出典：厚生労働省「令和2年（2020）患者調査の概況」（https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kanja/20/dl/heikin.pdf）