投資信託のやり方｜初心者向けに始め方・買い方の手順と商品の選び方、注意点を紹介
投資信託に興味はあるものの、「何から始めればよいのかわからない」「口座を開いた後、どうやって買うのか想像がつかない」と感じていませんか。投資信託は初心者に向いているといわれますが、最初の一歩でつまずく人は少なくありません。
投資信託のやり方は、口座を開設する、商品を選ぶ、購入するという3つの段階に分けられます。手続きそのものは難しくなく、スマートフォンだけで完結できる金融機関も増えています。大切なのは、手続きよりも、商品の選び方と続け方です。
この記事では、投資信託の仕組み、始める前の準備、口座開設から購入までの手順、金融機関と商品の選び方、買い方の種類、注意点を順に整理します。まずは下の表で要点を確認してください。
| 確認したいポイント | 結論 | 詳細 |
|---|---|---|
| 投資信託のやり方は？ | 口座開設・商品選び・購入の順に進める | 金融機関を選んで口座を開設し、入金して、商品を選び、購入します。積立の設定をすれば、その後は自動で買い付けが続きます。 |
| 投資信託はどこで買える？ | 証券会社・銀行・郵便局などで買える | 取り扱う商品の数と手数料は金融機関によって異なります。自分で選びたい人はネット証券、相談したい人は店舗のある金融機関が向いています。 |
| どんな商品を選べばいい？ | 低コストで幅広く分散された商品が基本 | 投資対象、運用の方法、コスト、純資産総額、分配金の方針を確認します。初心者は、信託報酬の低いインデックスファンドが選びやすい商品です。 |
| 始めるときの注意点は？ | 元本保証がなく、保有中も費用がかかる | 値下がりによって元本を下回る可能性があります。当面使う予定のない資金で、長期で保有することを前提に始めましょう。 |
この記事でわかること
- 投資信託の仕組みと、メリット・デメリット
- 始める前に決めておきたい、目的・期間・金額
- 口座開設から購入、購入後の確認までの具体的な手順
- 金融機関と商品を選ぶときに確認したいポイント
- 積立と一括の違い、売却の方法、始めるときの注意点
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投資信託とは：やり方の前に知っておきたい仕組み
手順に入る前に、投資信託の基本的な仕組みを確認します。仕組みを知っておくと、商品の説明や画面の表示を理解しやすくなります。
多くの人から集めたお金を、専門家がまとめて運用する商品
投資信託は、多くの投資家から集めた資金を一つにまとめ、運用の専門家が株式や債券などに投資する商品です。「ファンド」とも呼ばれます。
運用によって得られた成果は、投資した金額に応じて、それぞれの投資家に分配されます。自分で個別の銘柄を選ぶ必要がなく、運用を専門家に任せられる点が特徴です。
値段は「基準価額」、保有量は「口数」で表す
投資信託の値段は「基準価額」と呼ばれ、1日に1回算出されます。株式のように、取引時間中に価格が刻々と変わることはありません。
保有している量は「口数」で表します。たとえば、基準価額が1万口あたり2万円の投資信託を1万円分購入すると、5,000口を保有することになります。金額を指定して購入できるため、口数を自分で計算する必要はありません。
利益は「値上がり益」と「分配金」の2種類
投資信託で得られる利益は2つあります。購入したときよりも高い基準価額で売却して得る値上がり益と、運用の成果から支払われる分配金です。
分配金を出さず、利益をファンドの中で再投資する商品も多くあります。資産を増やすことが目的であれば、分配金を出さない商品のほうが、複利の効果を得やすくなります。
投資信託のメリット
投資信託には、初心者に向いた特徴があります。100円や1,000円といった少額から購入できること、1本で多くの銘柄に分散できること、運用を専門家に任せられることです。
個別の株式を数十銘柄そろえるには多額の資金が必要ですが、投資信託であれば、少額でも幅広い銘柄に投資できます。一つの銘柄が値下がりしても、資産全体への影響は限られます。
投資信託のデメリット
一方で、注意すべき点もあります。元本が保証されていないことと、保有している間も費用がかかることです。
投資先の株式や債券が値下がりすれば、基準価額も下がり、購入した金額を下回ることがあります。また、運用の成果にかかわらず、信託報酬という費用が毎日差し引かれます。これらを理解したうえで始めることが大切です。
投資信託を始める前に決めておきたいこと
口座を開設する前に、決めておきたいことがあります。この準備をしておくと、商品を選ぶときに迷いにくくなります。
投資の目的と期間を決める
最初に、何のために、いつまで投資するのかを決めます。目的と期間によって、適した商品と、取れるリスクの大きさが変わります。
老後資金のように20年以上先に使う資金であれば、値動きのある商品を長く保有できます。数年後に使う予定のある資金は、値下がりしたときに回復を待つ時間がないため、投資信託には向いていません。
投資に回せる金額を確認する
次に、投資に回せる金額を確認します。生活費と、急な出費に備える預貯金を確保したうえで、当面使う予定のない資金が、投資に回せるお金です。
急な出費に備える預貯金の目安は、生活費の3か月分から1年分です。これを確保せずに始めると、資金が必要になったときに、値下がりしている投資信託を売却することになりかねません。
NISAを利用するかどうかを決める
投資信託の利益には、通常約20%の税金がかかります。NISA口座で購入すれば、この税金がかかりません。これから始める人は、NISAの利用を優先して検討しましょう（参照：金融庁「NISA特設ウェブサイト」）。
NISAには、年間120万円まで投資できるつみたて投資枠と、年間240万円まで投資できる成長投資枠があります。毎月の積立であれば、つみたて投資枠を利用するのが基本です。
投資信託のやり方：口座開設から購入までの手順
ここからが、具体的な手順です。金融機関によって画面は異なりますが、大まかな流れは共通しています。順に見ていきます。
手順1：金融機関を選ぶ
投資信託は、証券会社、銀行、郵便局などで購入できます。取り扱う商品の数、手数料、積立の最低金額は、金融機関によって異なります。
NISA口座は、1人につき1つの金融機関でしか開設できません。後から変更することはできますが、手続きに手間がかかります。購入したい商品を取り扱っているかどうかを、口座を開設する前に確認しておきましょう。
手順2：口座を開設する
金融機関を決めたら、口座の開設を申し込みます。ウェブサイトやアプリから申し込めることが多く、本人確認書類とマイナンバーがあれば手続きできます。
証券会社の場合は、証券総合口座とNISA口座を同時に申し込めます。あわせて「特定口座（源泉徴収あり）」を選んでおくと、NISA以外で取引をした場合にも、税金の計算と納付を金融機関に任せられます。口座の開設までには、数日から2週間程度かかります。
手順3：口座に入金する
口座が開設されたら、購入のための資金を入金します。銀行口座からの振り込みのほか、インターネットバンキングを使った即時入金に対応している金融機関もあります。
積立の場合は、銀行口座からの自動引き落としや、クレジットカードでの決済を設定できる金融機関もあります。毎月の入金の手間がなくなるため、積立を続けやすくなります。
手順4：商品を選び、目論見書を確認する
次に、購入する商品を選びます。金融機関のウェブサイトでは、投資対象、手数料、運用の実績などの条件で、商品を検索できます。
購入する前には、「交付目論見書」を必ず確認します。目論見書は、投資信託の説明書にあたる書類で、投資の対象、リスク、費用が記載されています。選び方のポイントは、後ほど詳しく紹介します。
手順5：金額を指定して購入する
商品が決まったら、購入の注文を出します。購入する金額、口座の区分（NISAか特定口座か）、分配金の受け取り方を指定します。
積立の場合は、毎月の金額と引き落としの日を設定します。分配金の受け取り方は、「再投資」を選んでおくと、分配金が出たときに自動で同じ商品を買い増せます。注文の内容を確認して確定すれば、手続きは完了です。
購入した後：定期的に状況を確認する
購入した後は、金融機関の画面で、保有している口数、評価額、損益を確認できます。確認の頻度は、半年や1年に1回程度で十分です。
毎日確認していると、小さな値動きが気になり、不安から売却したくなります。積立の設定をしたら、あとは自動で買い付けが進みます。年に1回、積立額が家計に合っているかを見直す程度にとどめましょう。
| 毎月いくら積み立てられるか、家計から確認する
積立額は、無理なく続けられる金額にすることが大切です。M.STOCKsのFPが、教育資金・住宅ローン・老後資金を含めたお金の全体像を一緒に整理します。 |
投資信託はどこで買う？金融機関の選び方
金融機関の選び方は、投資信託のやり方の中でも重要な部分です。主な購入先の特徴は、次の表のとおりです。
| 購入先 | 取扱商品の数 | 手数料 | 相談のしやすさ |
|---|---|---|---|
| ネット証券 | 多い | 低い傾向 | 自分で調べるのが基本 |
| 店舗のある証券会社 | 多い | やや高い傾向 | 担当者に相談できる |
| 銀行・郵便局 | 限られる | 商品による | 窓口で相談できる |
ネット証券
ネット証券は、インターネット上で取引を行う証券会社です。取り扱う投資信託の数が多く、購入時の手数料が無料の商品が中心です。
100円から積み立てられるなど、少額で始めやすい点も特徴です。一方で、商品選びや手続きは、基本的に自分で行います。自分で調べて判断できる人に向いています。
店舗のある証券会社
店舗のある証券会社では、担当者と対面で相談しながら、商品を選べます。投資信託のほかに、株式や債券など、幅広い商品を扱っています。
相談できる安心感がある反面、購入時の手数料がかかる商品が多い傾向があります。提案を受けた場合は、費用と、その商品を選ぶ理由を確認しましょう。
銀行・郵便局
銀行や郵便局は、日ごろ利用している人が多く、身近な窓口です。預金口座と同じ金融機関で、投資信託も管理できます。
取り扱う商品の数は、証券会社に比べて限られます。購入したい商品が決まっている場合は、取り扱いがあるかどうかを事前に確認する必要があります。
金融機関を選ぶときに確認したいこと
金融機関を選ぶ際は、次の点を確認します。購入したい商品を扱っているか、手数料の水準はどうか、積立の最低金額はいくらか、画面は使いやすいかです。
普段使っている銀行口座やクレジットカードと連携できるかどうかも、続けやすさに関わります。長く付き合うことになるため、自分にとって使いやすい金融機関を選びましょう。
投資信託の商品の選び方
投資信託は数千本あり、その中から選ぶのは簡単ではありません。次の5つの点を順に確認すると、候補を絞り込めます。
投資対象を確認する
最初に確認するのは、何に投資している商品かです。株式に投資するものは値動きが大きく、債券に投資するものは値動きが小さい傾向があります。
地域も重要です。日本だけに投資する商品、先進国に投資する商品、世界全体に投資する商品などがあります。投資する地域が広いほど、特定の国の影響を受けにくくなります。株式と債券の両方に投資する「バランス型」もあります。
インデックスファンドかアクティブファンドか
運用の方法には、大きく2つの種類があります。指数と同じ値動きをめざす「インデックスファンド」と、指数を上回る成果をめざす「アクティブファンド」です。
インデックスファンドは、仕組みがわかりやすく、費用が低い点が特徴です。アクティブファンドは、運用担当者が銘柄を選ぶため費用が高く、必ずしも指数を上回るとは限りません。初めての人には、インデックスファンドが選びやすい商品です。
3つのコストを確認する
投資信託には、3つの費用があります。購入するときの「購入時手数料」、保有している間の「信託報酬」、売却するときの「信託財産留保額」です。
特に重要なのは、保有している間かかり続ける信託報酬です。年0.1%の商品と年1.5%の商品では、長期で大きな差になります。同じ種類の商品であれば、費用の低いものを選びましょう。購入時手数料が無料の商品も多くあります。
純資産総額と運用期間を確認する
純資産総額は、その投資信託に集まっている資金の規模を示します。規模が小さすぎる商品は、運用が途中で終了する（繰上償還される）可能性があります。
純資産総額が安定して増えているか、運用が始まってから一定の期間が経過しているかを確認しましょう。実績のある商品のほうが、過去の値動きを確認できる分、判断しやすくなります。
分配金の方針を確認する
分配金を毎月支払う商品もあれば、分配金を出さずに再投資する商品もあります。資産を増やす段階では、分配金を出さない商品が適しています。
分配金は、受け取るたびに税金がかかり、その分だけ運用に回る資金が減ります。また、運用の利益ではなく元本を取り崩して分配金を支払っている商品もあります。分配金の多さだけで商品を選ばないようにしましょう。
目論見書で確認したい4つの項目
購入の前に読む交付目論見書では、次の4つを確認します。「ファンドの目的・特色」「投資リスク」「運用実績」「手続・手数料等」です。
すべてを細かく読む必要はありませんが、何に投資する商品なのか、どのようなリスクがあるのか、費用はいくらかの3点は、必ず把握しておきましょう。わからない言葉があれば、金融機関の窓口や問い合わせ先で確認できます。
| 固定費を見直して、積立に回すお金を作る
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投資信託の買い方：積立と一括の違い、売却の方法
投資信託の買い方には、積立と一括の2つがあります。それぞれの特徴と、売却の方法を確認します。
積立：毎月一定の金額を買い続ける
積立は、毎月決まった日に、決まった金額を自動で購入する方法です。一度設定すれば手続きは不要で、少額から始められます。
価格が高いときには少なく、安いときには多く買うことになり、購入価格が平準化されます。買う時期を悩む必要がないため、初心者にとって始めやすい方法です。
一括：まとまった金額を一度に買う
一括は、自分の好きな時期に、まとまった金額を購入する方法です。購入した資金の全額が最初から運用されるため、価格が上昇すれば大きな成果を得られます。
一方で、購入した直後に値下がりすると、資産全体が大きく減ります。まとまった資金がある場合でも、数か月から1年程度に分けて購入すると、購入時期による影響を抑えられます。
積立額の決め方
積立額は、相場が下がっても続けられる金額に設定することが大切です。最初は少額で始め、値動きに慣れてから増やす方法もあります。
月1万円を年5%で20年間積み立てると、元本240万円に対して、資産額は約411万円になります。月3万円であれば約1,233万円です。金額よりも、長く続けることが成果につながります。
NISA口座で購入するときの指定方法
NISAを利用する場合は、注文の際に、口座の区分で「NISA」を選びます。つみたて投資枠か成長投資枠かも、あわせて指定します。
区分を選び忘れると、特定口座など課税される口座での購入になり、利益に税金がかかります。注文を確定する前に、口座の区分を確認する習慣をつけましょう。その年の投資枠の残りは、金融機関の画面で確認できます。
売却（解約）のやり方
投資信託は、原則としていつでも売却できます。金融機関の画面で、売却する商品と、金額または口数を指定して注文します。
売却の代金が口座に入るまでには、数日かかります。注文した時点では、適用される基準価額がわからない点にも注意が必要です。必要な分だけを売却することもできるため、資金が必要になったときは、全額ではなく一部を売却する方法があります。
投資信託を始めた人がつまずきやすいポイント
手順はわかっていても、実際に始めるとつまずく場面があります。よくある3つの場面と、対処の考え方を紹介します。
口座を開設したまま、購入に進めない
口座は開設したものの、商品を選べずにそのままになっている人は少なくありません。原因の多くは、最初から最適な商品を選ぼうとすることです。
最初は、月1,000円や5,000円といった少額で、1本の商品から始めてみましょう。実際に保有してみると、値動きの感覚や画面の見方がわかり、次の判断がしやすくなります。積立額や商品は、後から変更できます。
商品が多すぎて選べない
金融機関の画面には、数百本から数千本の商品が並んでいます。すべてを比べる必要はありません。
NISAのつみたて投資枠の対象となっている商品は、長期の積立に適したものとして、金融庁の基準を満たした商品に限られています。まずはこの中から、投資対象と信託報酬を基準に絞り込むと、候補は数本になります。
値下がりして不安になる
始めてしばらくすると、評価額が元本を下回る時期が訪れます。これは、投資信託を保有していれば、誰もが経験することです。
積立の場合、値下がりしている時期は、同じ金額でより多くの口数を買える時期でもあります。不安が大きい場合は、積立額が家計に対して多すぎないかを見直しましょう。売却するかどうかは、相場ではなく、資金の使い道をもとに判断します。
投資信託を始めるときの注意点
最後に、始めるときに知っておきたい注意点を確認します。いずれも、失敗を防ぐための基本です。
元本は保証されていない
投資信託は、預貯金と異なり、元本が保証されていません。投資先の値下がりや、為替の変動によって、資産額が投資した金額を下回ることがあります。
銀行で購入した場合も同じです。預金保険制度の対象にもなりません。数年以内に使う予定のある資金や、減ると生活に支障が出る資金は、投資に回さないようにしましょう。
短期で売買を繰り返さない
投資信託は、長期で保有することを前提とした商品です。短期で売買を繰り返すと、手数料がかさみ、成果を得にくくなります。
値下がりしたときに不安から売却すると、損失が確定します。その後に価格が回復しても、利益を得られません。10年、20年という単位で保有することを前提に、途中の値動きに一喜一憂しない姿勢が大切です。
人気や過去の成績だけで選ばない
販売額のランキングや、過去の成績のよさは、参考にはなりますが、将来の成果を約束するものではありません。
過去に大きく値上がりした商品は、その後に値下がりする可能性もあります。特定のテーマや地域に集中した商品は、値動きが大きくなります。何に投資しているのかを理解できる商品を選びましょう。
勧められるままに購入しない
窓口で商品を勧められた場合は、その場で決めず、目論見書を持ち帰って確認しましょう。
勧められた商品が、自分の目的に合っているとは限りません。費用はいくらか、ほかにどのような商品があるかを質問し、納得してから購入することが大切です。
投資先を一つに集中させない
一つの国や一つの業種に集中した商品だけを保有していると、その分野が不調になったときの影響が大きくなります。資産、地域、時期を分散することが基本です。
世界全体に投資する商品や、バランス型の商品であれば、1本でも幅広く分散できます。複数の商品を持つ場合は、中身が重複していないかを確認しましょう。
| 投資と保障のバランスに不安がある方へ
今の保障で足りているのか、保険料を払いすぎていないか。FPが第三者の立場で現状を確認します。強引な勧誘はなく、現状を知るだけでも利用できます。 |
投資信託を長く続けるために整えたい家計の土台
投資信託で成果を得るには、長く続けることが欠かせません。続けられるかどうかは、家計の土台で決まります。
生活防衛資金を確保する
急な出費や収入の減少に備える資金を、預貯金で確保しておきましょう。この資金があれば、相場が下がっている時期に、投資信託を売却せずに済みます。
投資を始める順番は、預貯金の確保が先です。積立は、その後に始めても遅くありません。
万一の備えを確認する
病気やケガで働けなくなったときや、万一のときの備えが不足していると、積立を続けられなくなります。保障は、資産形成を続けるための土台です。
一方で、保障を厚くしすぎると保険料がかさみ、積立に回す資金が減ります。公的な保障や勤務先の制度でまかなえる範囲を確認し、不足分だけを民間の保険で補うことが基本です。
M.STOCKsで相談できること
M.STOCKsは、特定の保険会社に縛られないFP経営の保険代理店です。家計の状況と将来の希望をうかがったうえで、必要な保障を整理し、保険料と貯蓄のバランスを一緒に考えます。
相談は何度でも無料で、オンラインにも対応しています。現状を知りたいだけという段階でも利用できます。なお、個別の投資信託の売買に関する助言は行っていません。
まとめ
投資信託のやり方は、金融機関を選んで口座を開設し、入金して、商品を選び、購入するという流れです。積立の設定をすれば、その後は自動で買い付けが続きます。
始める前に、投資の目的と期間、投資に回せる金額を決めておきましょう。利益が非課税になるNISAの利用を、優先して検討することを勧めます。
商品を選ぶ際は、投資対象、運用の方法、コスト、純資産総額、分配金の方針を確認します。初めての人には、信託報酬が低く、幅広く分散されたインデックスファンドが選びやすい商品です。
投資信託は元本が保証されていません。当面使う予定のない資金で、長期で続けることが基本です。そのために、まず家計と保障の土台を整えておきましょう。
| 家計と保険の相談は、M.STOCKsへ
家計と将来の希望をうかがい、必要な保障と保険料のバランスを一緒に考えます。相談は何度でも無料、オンラインにも対応しています。保険料の目安を知りたい方はシミュレーションもご利用ください。 |
※本記事は2026年10月時点の情報をもとに作成しています。手続きの方法や手数料は金融機関によって異なるため、最新の情報は各金融機関の公式サイトでご確認ください。試算は一定の条件を仮定した概算であり、将来の運用成果を保証するものではありません。特定の金融商品の購入を推奨するものではありません。