高血圧でも医療保険に入れる？加入できる保険の種類と選び方のポイント
「高血圧だと医療保険に入れないのでは？」と不安を抱えている方は少なくありません。健康診断で血圧の異常を指摘されたり、降圧薬を処方されている場合、通常の医療保険への加入が難しくなるケースがあるのは事実です。
しかし結論から言えば、高血圧でも加入できる医療保険は存在します。血圧の数値が治療によってコントロールされていれば通常の保険に加入できる場合もありますし、引受基準緩和型や無選択型といった持病がある方向けの保険商品も充実してきています。
厚生労働省の「令和5年（2023）患者調査の概況」によると、高血圧性疾患で治療を受けている総患者数は約1,609万人にのぼります。また、国民健康・栄養調査では収縮期血圧140mmHg以上の方は男性27.5%、女性22.5%と報告されており、高血圧は非常に身近な疾患です。
この記事では、高血圧の方が加入できる医療保険の種類や選び方、治療費の実態、公的制度の活用法まで、知っておきたい情報をまとめています。下の表で気になる項目を確認できます。
| 確認したいポイント | 結論 | 詳細 |
| 高血圧でも医療保険に入れるのか？ | 血圧が安定していれば加入できる可能性あり | 降圧薬で数値がコントロールされていれば、通常の医療保険に加入できるケースもあります。 |
| 加入しやすい保険の種類は？ | 引受基準緩和型・無選択型・特別条件付き | 告知項目が少ない緩和型や告知不要の無選択型のほか、条件付きで通常保険に入れる場合もあります。 |
| 保険料はどのくらい変わるのか？ | 通常の1.2〜2倍程度が目安 | 特別条件付きなら通常に近い保険料、引受基準緩和型では1.5〜2倍程度が一般的です。 |
| 高血圧の治療費はいくらかかる？ | 通院のみなら月数千円〜1万円程度 | 降圧薬の処方のみで月3,000〜8,000円前後、合併症が加われば大幅に増加します。 |
この記事でわかること
・高血圧でも加入できる医療保険の種類と、それぞれの特徴や注意点
・通常の医療保険に加入できるケースとできないケースの違い
・保険選びで重視すべき告知項目・保障内容・保険料のチェックポイント
・高血圧の通院・入院にかかる治療費の目安と合併症リスクへの備え方
・高額療養費制度など活用できる公的制度の概要
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高血圧とはどのような状態か
保険の話に入る前に、まず高血圧がどのような状態なのかを正しく理解しておきましょう。高血圧の基準値や種類を知ることで、保険加入時の告知にも正確に対応できるようになります。
高血圧の診断基準
日本高血圧学会のガイドラインでは、診察室での収縮期血圧（上の血圧）が140mmHg以上、または拡張期血圧（下の血圧）が90mmHg以上の場合に高血圧と診断されます。家庭での測定では135/85mmHg以上が基準とされています。
高血圧は数値の程度によってI度（140〜159/90〜99mmHg）、II度（160〜179/100〜109mmHg）、III度（180以上/110以上mmHg）に分類されます。数値が高いほど脳卒中や心筋梗塞などの合併症リスクが上昇し、保険加入の審査も厳しくなる傾向があります。
高血圧の種類と原因
高血圧には大きく分けて2つの種類があります。日本人の高血圧患者の約90%を占めるのが「本態性高血圧」で、遺伝的要因や塩分の過剰摂取、肥満、ストレス、運動不足といった生活習慣が複合的に関わって発症します。
もう一つの「二次性高血圧」は、腎臓の病気やホルモン異常など特定の疾患が原因で起こるタイプです。二次性高血圧は原因疾患の治療によって改善が期待できる場合があります。
いずれのタイプも自覚症状がほとんどないまま進行することが多く、「サイレントキラー」とも呼ばれています。放置すると動脈硬化が進行し、脳卒中、心筋梗塞、腎不全などの重篤な合併症を引き起こすリスクがあるため、定期的な検査と適切な治療が不可欠です。
高血圧の患者数と現状
厚生労働省の「令和5年（2023）国民健康・栄養調査」によると、収縮期血圧が140mmHg以上の方は男性で27.5%、女性で22.5%にのぼります。また、高血圧性疾患で治療を受けている総患者数は約1,609万人と報告されています。
高血圧は年齢とともに増加する傾向があり、50代以降では男女ともに半数近くが該当するとされています。これだけ多くの方が高血圧と向き合っている以上、保険に関する正確な情報を知っておくことは非常に重要です。
高血圧でも医療保険に加入できるのか
結論として、高血圧でも医療保険に加入することは可能です。ただし、血圧の数値や治療状況、合併症の有無によって加入できる保険の種類や条件が変わります。
通常の医療保険に加入できるケース
高血圧と診断されていても、以下のような条件を満たしている場合は通常の医療保険に加入できる可能性があります。
降圧薬による治療を継続しており、血圧が安定している方。具体的には、治療により収縮期血圧が140mmHg未満にコントロールされている場合は、審査に通る可能性が高まります。また、合併症（脳卒中、心疾患、腎疾患など）を発症していないことも重要なポイントです。
ただし、通常の保険に加入できた場合でも、「特別条件」が付くケースがある点には注意が必要です。特別条件には、保険料の割増、特定の疾病に関する保障の除外（部位不担保）、保険金額の削減といった種類があります。
通常の医療保険に加入が難しいケース
一方、以下のような場合は通常の医療保険への加入が難しくなります。
まず、高血圧と診断されているにもかかわらず治療を行っていない場合です。リスクの高い状態を放置していると判断されるため、保険会社から引き受けを断られやすくなります。次に、血圧の数値が非常に高い場合（III度高血圧に該当するレベル）や、すでに脳卒中・心筋梗塞・腎障害といった合併症を発症している場合も加入は困難になります。
高血圧を放置せず、きちんと治療を受けていることが保険加入のカギになります。通院治療を続けて血圧を安定させておくことが、保険選びの選択肢を広げることにつながります。
高血圧の方が選べる保険の種類
通常の医療保険への加入が難しい場合でも、高血圧の方が検討できる保険は複数あります。ここでは主な3つのタイプを紹介します。
特別条件付きの通常保険
高血圧の方が通常の医療保険に申し込んだ場合、無条件で加入が認められるのではなく、何らかの特別条件が付くケースが少なくありません。代表的な特別条件は以下の3つです。
保険料の割増は、通常よりも高い保険料を支払うことで加入が認められるものです。割増の幅は血圧の数値や年齢によって異なりますが、通常の1.2〜1.5倍程度になるケースが多いとされています。
部位不担保（特定疾病不担保）は、高血圧に関連する疾病（脳血管疾患、心疾患など）を保障の対象外とする条件です。この条件が付いた場合でも、高血圧と直接関係のない病気やケガについては通常どおり保障されます。
保険金額の削減は、加入後の一定期間、受け取れる保険金額が減額されるものです。たとえば、加入後2年間は入院給付金が50%に削減されるといった条件が付くことがあります。
引受基準緩和型医療保険
引受基準緩和型医療保険は、通常の医療保険に比べて告知項目が少なく設定されている保険です。一般的に2〜5項目程度の簡単な質問に回答するだけで申し込みができるため、高血圧で通常の保険に加入できなかった方でも加入しやすい設計になっています。
代表的な告知項目の例として、「過去3か月以内に入院・手術をすすめられたか」「過去2年以内に入院・手術をしたか」「過去5年以内にがんで診断・治療を受けたか」といった内容が挙げられます。高血圧で通院中であってもこれらに該当しなければ申し込み可能な商品が多いのが特徴です。
注意点としては、保険料が通常の医療保険の約1.5〜2倍程度と割高であること、加入後1年間は給付金が半額に削減される「給付金削減期間」が設けられている商品がある点です。最近は削減期間のない商品も増えていますので、比較して選びましょう。
無選択型医療保険
無選択型医療保険は、健康状態の告知や医師の診査が一切不要で加入できる保険です。高血圧に加えて合併症を発症している方や、引受基準緩和型にも加入できなかった方の選択肢になります。
ただし、保険料は引受基準緩和型よりもさらに割高で、保障範囲も限定的です。免責事由の範囲が広いため、加入前に保障の対象範囲を細かく確認することが重要です。保険料と保障のバランスを慎重に見極めたうえで検討しましょう。
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高血圧の方が保険を選ぶときのポイント
高血圧の方が医療保険を選ぶ際は、保険料の安さだけで判断するのではなく、保障内容や契約条件を総合的に比較することが大切です。ここでは、特に重視したい5つのポイントを解説します。
まずは通常の医療保険から検討する
高血圧と診断されたからといって、最初から引受基準緩和型や無選択型を選ぶ必要はありません。降圧薬で血圧がコントロールされている場合は、通常の医療保険に申し込んでみましょう。特別条件が付いたとしても、引受基準緩和型よりも保険料が安く、保障内容が手厚いケースが多いです。
複数の保険会社に同時に申し込むことで、最も有利な条件を提示する会社を選ぶことができます。保険会社ごとに引受基準が異なるため、A社では断られてもB社では加入できるということは珍しくありません。
告知項目の内容を正確に把握する
保険の告知では、現在の血圧値、服用している降圧薬の名前と用量、治療歴、合併症の有無などを正確に申告する必要があります。直近の血圧測定値やHbA1c（糖尿病を併発している場合）など、具体的な数値を把握しておくと告知がスムーズです。
告知の際に高血圧であることを隠すと告知義務違反になり、将来保険金を請求した際に支払い拒否や契約解除の原因になります。正確な告知こそが、確実に保障を受け取るための大前提です。
合併症に対する保障範囲をチェックする
高血圧の最大のリスクは合併症です。脳卒中、心筋梗塞、腎不全、大動脈瘤といった重篤な疾患は、いずれも高血圧が主要なリスク因子とされています。
保険を選ぶ際は、これらの合併症による入院・手術が保障対象に含まれているかを必ず確認しましょう。特に「部位不担保」の条件が付いた場合、高血圧に起因する疾患が保障の対象外になることがあります。備えたいリスクが保障されているかどうかを優先して判断してください。
給付金削減期間と保険料のバランスで判断する
引受基準緩和型医療保険の中には、加入後1年間の給付金が半額になる商品があります。加入直後に入院・手術をした場合に受け取れる金額が減ってしまうため、削減期間の有無は必ずチェックしましょう。
保険料については、月々の支払いが家計を圧迫しない水準に収まるかを事前にシミュレーションしておくことが大切です。保障を厚くしすぎて保険料の支払いが負担になっては本末転倒です。
終身型と定期型の違いを理解する
引受基準緩和型医療保険の多くは終身型で、一度加入すれば保険料は上がりません。一方、少額短期保険などは1年更新の定期型が多く、更新のたびに保険料が上がる可能性があります。長期的な保障を求めるなら終身型、まずは短期的に備えたいなら定期型というように、自分のライフプランに合わせて選びましょう。
高血圧の治療費はどのくらいかかるのか
医療保険で備えるべき金額の目安を把握するためにも、高血圧の治療にかかる費用を知っておくことが重要です。通院による治療費と、入院した場合の費用をそれぞれ見ていきましょう。
通院治療の場合の年間費用
高血圧の治療は基本的に通院で行われます。降圧薬の処方を受けながら定期的に血圧を測定し、食事療法や運動療法を併用するのが一般的な治療の流れです。
| 治療内容 | 月額自己負担（3割） | 年間自己負担 |
| 生活習慣改善のみ（通院・検査） | 約1,500〜3,000円 | 約1.8万〜3.6万円 |
| 降圧薬1〜2種類を服用 | 約3,000〜6,000円 | 約3.6万〜7.2万円 |
| 降圧薬3種類以上を服用 | 約6,000〜10,000円 | 約7.2万〜12万円 |
※上記は診察料、検査料、薬剤料を含む概算です。使用する薬の種類や検査の頻度によって金額は変動します。
降圧薬にはジェネリック医薬品が多く存在するため、ジェネリックに切り替えることで薬代を数割程度抑えられる場合があります。主治医や薬剤師に相談してみるとよいでしょう。
入院した場合の治療費
高血圧そのもので入院するケースは比較的少ないですが、合併症を発症した場合は入院が必要になります。厚生労働省の「患者調査」によると、高血圧性疾患の平均入院日数は33.7日とされています。1日あたりの入院費は約2万5,900円（公的医療保険適用前）という調査データもあり、単純計算で約87万円の医療費が発生します。
3割負担の場合でも約26万円の自己負担になりますが、高額療養費制度を利用すればさらに負担を軽減できます。とはいえ、入院中の差額ベッド代や食事代、交通費、収入減少なども考慮すると、経済的な備えは十分にしておきたいところです。
合併症を発症した場合の医療費
高血圧が原因で脳卒中を発症した場合、急性期の治療費に加えてリハビリテーション費用が長期にわたって発生します。厚生労働省のデータでは、脳血管疾患の平均入院日数は77.4日と非常に長く、医療費の総額も高額になります。
心筋梗塞の場合はカテーテル治療やバイパス手術などの高額な処置が必要になることがあり、医療費の自己負担は数十万円に達することもあります。合併症を発症する前に保険で備えておくことが、将来の経済的リスクを軽減する最善の方法です。
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公的制度を活用して医療費を軽減する方法
民間の医療保険に加えて、公的な医療保険制度や支援制度を活用することで、高血圧の治療にかかる経済的負担を軽減できます。使える制度を正しく把握しておきましょう。
高額療養費制度
高額療養費制度は、1か月の医療費の自己負担額が上限を超えた場合に超過分が払い戻される制度です。高血圧の通院治療のみで上限に達することはほとんどありませんが、合併症による入院・手術が重なった場合に大きな助けになります。
たとえば70歳未満で年収約370万〜770万円の方であれば、月額の自己負担上限は約8万円前後です。事前に「限度額適用認定証」を申請しておけば、窓口での支払いを上限額までに抑えることも可能です。2026年8月からは自己負担上限額の見直しが予定されていますので、最新の情報を確認しておきましょう。
医療費控除
年間の医療費が10万円（所得200万円未満の方は所得の5%）を超えた場合、確定申告により所得税の一部が還付されます。高血圧の通院費、降圧薬の薬代、通院の交通費なども対象になります。医療費の領収書は日頃から保管しておく習慣をつけましょう。
特定健診・特定保健指導の活用
40〜74歳の方は、加入している健康保険で特定健診（メタボ健診）を毎年受診できます。高血圧のリスクが高いと判定された場合は、保健師や管理栄養士による特定保健指導を無料で受けることができます。生活習慣の改善によって血圧を安定させれば、保険加入の選択肢も広がります。
高血圧の合併症リスクと保険での備え方
高血圧を放置した場合の最大のリスクは、命に関わる合併症の発症です。保険選びにおいても、合併症への対応力を重視することが重要になります。
高血圧が引き起こす主な合併症
高血圧が長期間続くと、血管に大きな負担がかかり動脈硬化が進行します。その結果、以下のような重篤な合併症を引き起こすリスクが高まります。
脳卒中（脳梗塞・脳出血）は、高血圧の合併症の中でも特にリスクが高いとされています。脳の血管が詰まったり破裂したりすることで、後遺症が残ったり命を落としたりする危険があります。
心筋梗塞・狭心症は、心臓の血管が動脈硬化で狭くなったり詰まったりすることで発症します。急性心筋梗塞は発症後の死亡率が高く、救命された場合でも長期のリハビリが必要です。
慢性腎臓病（CKD）は、高血圧によって腎臓の血管が傷つき、腎機能が徐々に低下していく疾患です。進行すると人工透析が必要になることもあり、生活への影響は甚大です。
合併症に備える保険の選び方
合併症リスクに備えるためには、以下の点を意識して保険を選びましょう。
まず、持病の悪化や合併症による入院・手術が保障対象に含まれている商品を選ぶことです。引受基準緩和型医療保険の中には、加入前からの持病による入院も保障する商品があります。
次に、入院日額と入院限度日数の設定です。脳卒中の平均入院日数は77.4日と長期にわたるため、入院日数の上限が60日では不十分な場合があります。120日以上の入院限度日数を設定できる商品を検討しましょう。
さらに、三大疾病（がん・心疾患・脳血管疾患）に対する特約が付けられる商品であれば、高血圧から発展しやすい心疾患・脳血管疾患への備えをより手厚くできます。
健康なうちに早めに行動する
保険は健康状態が良いほど有利な条件で加入できます。高血圧と診断された段階であれば引受基準緩和型に加入できても、合併症が進行した後では選べる保険の幅が大きく狭まってしまいます。
「まだ大丈夫」と先送りにせず、今の状態で加入できるうちに検討を始めることが、将来の安心につながる最善策です。
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保険加入時の告知で注意すべきこと
高血圧で保険に加入する際に避けて通れないのが「告知」のプロセスです。告知の取り扱いを間違えると、いざというときに保険金が受け取れない事態になりかねません。正しい知識を持って臨みましょう。
告知義務とは
告知義務とは、保険に加入する際に現在の健康状態や治療歴を保険会社に正確に報告する義務のことです。高血圧の場合、具体的には現在の血圧値（収縮期・拡張期）、服用中の降圧薬の名前と用量、治療期間、合併症の有無などを申告する必要があります。
告知義務違反のリスク
「高血圧だと保険に入れないかもしれない」という不安から、血圧の異常や治療中であることを隠して加入しようとする方がいますが、これは告知義務違反に該当します。
告知義務違反が発覚した場合、保険契約が解除される、給付金や保険金が支払われない、既に支払った保険料が返還されないといった不利益が生じます。特に、入院や手術の給付金を請求した際に医療機関からの情報で発覚するケースが多いため、隠し通すことはほぼ不可能です。
正確な告知が、保障を確実に受け取るための大前提です。不安がある場合は保険の専門家と一緒に告知書を記入するのがおすすめです。
告知をスムーズに進めるための準備
告知をスムーズに行うためには、事前に以下の情報を整理しておきましょう。高血圧と診断された時期、現在の治療内容と通院頻度、直近の血圧測定値（収縮期・拡張期）、服用している降圧薬の名前と用量、合併症の有無です。これらを正確に伝えることで、自分の状態に合った条件で保険に加入できる可能性が高まります。
高血圧の方が検討できる主な保険商品
高血圧でも申し込み可能な医療保険を提供している保険会社は多数あります。ここでは主な商品を紹介しますが、保険商品は頻繁に改定されるため、最新の情報は各保険会社または保険代理店に確認してください。
| 保険会社 | 主な商品名 | タイプ |
| ネオファースト生命 | ネオdeいりょう 健康プロモート | 引受基準緩和型 |
| メットライフ生命 | マイ フレキシィ ゴールド | 引受基準緩和型 |
| アフラック | 医療保険 EVER PRIME | 引受基準緩和型 |
| 太陽生命 | 選択緩和型入院一時金保険 | 引受基準緩和型 |
| 明治安田生命 | かんたん告知医療保険 | 引受基準緩和型 |
※保険商品の内容は変更になる場合があります。最新の情報は各保険会社の公式サイトまたは代理店にご確認ください。
複数の保険を比較する際は、告知項目の内容、給付金削減期間の有無、合併症への保障範囲、保険料を総合的にチェックしましょう。1社だけで判断せず、複数社の見積もりを取ることが最適な保険を見つける近道です。
高血圧と診断される前に保険に入っていた場合
すでに医療保険に加入している方が健康診断で高血圧を指摘された場合でも、既存の保険の保障はそのまま継続されます。高血圧と診断されたことで保険が失効したり、保障が打ち切られたりすることは通常ありません。
ただし、加入時の告知に問題がなかったか（健康診断で血圧の異常を指摘されていたにもかかわらず告知していなかった場合など）は確認しておきましょう。
また、現在の保障内容が高血圧の合併症にも十分対応できるかを見直す良い機会です。入院日額が低い、入院日数に制限がある、三大疾病特約が付いていないといった場合は、追加の特約や別途引受基準緩和型の保険を検討するのも有効な方法です。
まとめ
高血圧と診断されても、医療保険に加入できないわけではありません。降圧薬で血圧がコントロールされていれば通常の医療保険に加入できる場合もありますし、引受基準緩和型や無選択型といった選択肢も用意されています。
保険選びでは、まず通常の医療保険への申し込みを検討し、難しい場合に引受基準緩和型、それでも加入できない場合に無選択型という順序で検討するのが合理的です。告知項目の内容、合併症への保障範囲、給付金削減期間の有無、保険料と保障のバランスを総合的にチェックしましょう。
高血圧は放置すると脳卒中や心筋梗塞など命に関わる合併症を引き起こすリスクがあり、治療費も高額になります。高額療養費制度や医療費控除といった公的制度の活用とあわせて、民間の医療保険による備えも検討してください。
何よりも大切なのは、健康状態が比較的良好なうちに行動することです。合併症が進行してからでは選べる保険の幅が狭まってしまいます。一人で悩まず、まずは専門家に相談してみてください。
出典：厚生労働省「令和5年（2023）患者調査の概況」（https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kanja/23/index.html）